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概要

ASAP2019vol_3

14歳以下人口15~64歳人口65歳以上人口高齢化率(資料)2015年までは総務省「国勢調査」(年齢不詳人口を除く)、 2020年以降は国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(平成24年1月推計)」(図1)我が国の労働力人口の推移推計値人手不足時代を生き抜くために変化が求められる組織、社員のコミュニケーション株式会社テクノ経営総合研究所 岩崎 行緒 「採用難」「高い離職率」「人手不足倒産」。近年マスコミ報道などで目にする機会が多いこれらのキーワードは、人手不足問題が現在の企業経営における最重要課題の一つであることを示しています。労働人口(15歳~64歳)の減少が進行していることが、その最大要因ですが、今後もこのトレンドがさらに進行することが予測される中、本年4月からは残業規制、同一労働同一賃金、高度プロフェッショナル制度を3本柱とする「働き方改革関連法案」が順次施行されており、特に長時間労働の是正に向けた「労働基準法改正」では、残業時間に上限規制が設けられ、違反すれば罰金や懲役が科せられることになりました。法改正により人手不足を長時間労働の言い訳に出来ない経営環境となり、働き手が少ない中で、いかに効率良く仕事を進めて行くかは、企業にとって喫緊の問題です。ダーウィンは進化論の中で「生き残る種とは、最も強いものではない。最も知的なものでもない。それは変化に最も良く適応したものだ」と語っています。企業も時流に合わせて変化することが必要で、変化しないのは現状維持ではなく後退との認識を持つことが今求められています。人手不足時代に生き残るための組織、人の変化の方向性について検討したいと思います。13