後戻りできないＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の浸透
いつの間にか身近に定着したＤＸという考え方、社会生活やビジネスの現場に浸透してきた。もはやパソコンやスマホのない生活なんて考えられないという人も多いだろう。
デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）のTranとは交差を意味する。これをXとしてＤＸという言葉が生まれた。このDXという概念を最初に提唱したのはスウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授という人。「ITの浸透が人々の生活を良い方向に変える」 と2004年の論文で発表した。これがＤＸという言葉の始まりらしい。ＤＸというコトバが生まれたのは今から18年前と以外に古いのだ。
確かに、昨今の５Ｇやクラウド化に見られるように、ＤＸを取り巻く情報テクノロジーの進化には目覚ましいものがある。３Ｄプリンタから始まって、IoTやAI、VR(バーチャルリアリティ)、ドローン、RPAなど、今までにない驚きのデジタルツールがどんどん登場してきた。特にコロナ以降の社会やビジネス環境の急激な変化。ＤＸのことが判っているかどうかに関わらず、もはや現実と仮想が融合したＤＸ世界が日常のものになってきた。
デジタル技術でビジネスを変革する
経済産業省が2018年に発表した「DX推進ガイドライン）Ver. 1.0」では「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されている。デジタル技術を活用した製品やサービス、日常業務や企業文化などの変革。競争力の維持・獲得・強化のために欠かせない条件がＤＸの活用なのだ。
DX推進のための課題
DX推進においては、乗り越えなければならないハードルも多い。
たとえばデジタル技術に精通した人材をどう確保するか、あるいは社内の人材育成をどう進めるかなど。まとまった投資が必要なＤＸだけに費用対効果の検証も重要。生産性や業務効率の向上だけでなく、競争力の高い製品やサービスを提供し、変化する消費者ニーズに応えるためにもDX推進は欠かせない。自社にとっての成長モデルの最適解を発見する手段としてのＤＸ。いずれにせよ大切なことは、経営層がＤＸの意義や必要性を深く理解し、目指すべきビジョン打ち出すこと。DXに対する社内の理解と協力を得ながら進めることではないだろうか。
